ぜひ、参考にしてみてください。
令和３年通信利用動向調査についての要点３つ
- スマートフォンの保有状況は、堅調に伸びている。
一方、携帯電話の保有状況は減少傾向が続いている。 - 個人のインターネット利用機器は、引き続きスマートフォンがパソコンを上回り、各年齢階層で約９割が利用している。
SNSを利用する個人の割合は、７８.７％に達した。 - テレワークを導入している企業の割合は、５１.９％に達し半数をこえた。
導入目的は、「新型コロナウイルス感染症への対応（感染防止や事業継続）のため」の割合が９割を超えており最も高い。
インターネットの利用状況と年齢階層別インターネットの利用状況の推移
まず、折れ線グラフでインターネットの利用状況の推移と棒グラフで年齢階層別インターネット利用状況の推移をみたいと思います。
インターネットの利用状況の推移（図１）
（注）令和元年調査については調査票の設計が一部例年と異なっていたため、経年比較に際して
は注意が必要。
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
年齢階層別インターネット利用状況の推移（図２）
（注）令和元年調査については調査票の設計が一部例年と異なっていたため、経年比較に際して
は注意が必要。
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
令和３年、インターネット利用者の割合は８２.９％。
年齢階層別にみると、１３～５９歳の各年齢階層で９割を上回っている。
図１では、インターネット利用者が右肩上がり。
インターネット利用者の割合は、８０％をこえている。
今や、インターネット回線は生活に欠かすことのできないインフラです。
主な情報通信機器の保有状況（世帯）
次に、折れ線グラフで情報通信機器の保有状況をみたいと思います。
主な情報通信機器の保有状況（世帯）（図３）
（平成２４年～令和３年）
（複数回答）
（注）当該比率は、各年の世帯全体における各情報通信機器の保有割合を示す。
「モバイル端末全体」の令和２年以前はPHSを含む。
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
スマートフォンを保有している世帯の割合が堅調に伸びており（８８.６％）、パソコン（６９.８％）・固定電話（６６.５％）を保有している世帯の割合を上回っている。
図３で、モバイル端末全体の保有率は９７.３％（令和３年）です。
国民のほとんどが、モバイル端末を保有している状況。
スマートフォンの保有率は、確実に上がっている。
パソコンの保有率は少し下がっていますがそれでも６９.８％、タブレット型端末は少しずつ上がっていて３９.４％。
モバイル端末がこれだけ普及しているので、インターネット環境に関心があり節約したいと考えている方も多いのではないでしょうか？
モバイルルーターは、導入が簡単で月額料金も安く設定されていることが多いのでおすすめです！
インターネットの利用目的・用途（個人）
３つ目に、棒グラフでインターネットの利用目的・用途をみたいと思います。
インターネットの利用目的・用途（複数回答）（図４）
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
インターネット利用者のインターネットの利用目的・用途をみると「SNS（無料通話機能を含む）の利用」の割合が７８.７％と最も高く、次いで「電子メールの送受信」（７５.８％）、「情報検索」（７５.１％）となっている。
個人的な感想で、「ホームページやブログの閲覧、書き込み又は開設・更新」（５７％）「動画投稿・共有サイトの利用」（５７.５％）「商品・サービスの購入・取引」（５８.６％）と６０％近くが利用しているというのは、驚きです！
もはや、「商品・サービスの購入・取引」をインターネットでするのは当たり前の時代ですね。
テレワークの導入状況
４つ目に、棒グラフでテレワークの導入状況・導入目的をみたいと思います。
テレワークの導入状況（図５）
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
テレワークの導入目的（複数回答）（図６）
（注１）「新型コロナウイルス感染症への対応（感染防止や事業継続）のため」は令和３年調査
において新設した選択肢。
（注２）令和２年調査においては、「非常時（地震、台風、大雪、感染症の流行など）の
事業継続に備えて」として調査。
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
テレワークを導入している企業の割合は５１．９％となっており、前回調査から４.４ポイント上昇している。
導入しているテレワークの形態は、「在宅勤務」の割合が９１.５％と最も高くなっている。
テレワークの主な導入目的は、「新型コロナウイルス感染症への対応（感染防止や事業継続）のため」の割合が９０.５％と最も高い。
次いで、「勤務者の移動時間の短縮・混雑回避」（３７.０％）の割合が高い。
他方、「業務の効率性（生産性）の向上」（２７.６％）の割合は低下している。
図５でテレワークを導入している企業は、５０％をこえている。
新型コロナウイルスの感染状況は落ち着いてきたが、図６で「勤務者の移動時間の短縮・混雑回避」（３７.０％）「非常時（地震、台風、大雪、新型コロナウイルス以外の感染症の流行など）の事業継続に備えて」（３１.１％）の項目から、今後もテレワークを導入する企業は上昇傾向にあるのではないでしょうか。
わが家では、モバイルルーターでインターネット接続してテレワークをしています。
関連記事がありますので、ぜひ参考にしてみてください。
インターネット利用で感じる不安（個人）
５つ目に、棒グラフでインターネット利用で感じる不安をみたいと思います。
インターネット利用で感じる不安の内容（複数回答）（図７）
出典：総務省「通信利用動向調査」
出典：統計調査データ：通信利用動向調査：報道発表資料 (soumu.go.jp)
インターネットを利用している個人のうち、インターネットを利用していて「不安を感じる」又は「どちらかといえば不安を感じる」と回答した者の割合は合わせて７１.９％となっている。
感じている不安の内容は、「個人情報やインターネット利用履歴の漏えい」の割合が９０.１％と最も高く、次いで「コンピュータウイルスへの感染」（６２.７％）、「架空請求やインターネットを利用した詐欺」（５４.１％）となっている。
図７で、圧倒的に「個人情報やインターネット利用履歴の漏えい」の割合が高い。
モバイルルーターを契約する前は、フリーWiFiを利用することがありました。
無料で使えて便利ですが、セキュリティは大丈夫かなぁ？と思うことも。
モバイルルーターには、契約端末ごとに固有のSSID・パスワードが設定されているので外出時でも安全に使用できるのではないでしょうか。
まとめ
総務省発表の令和３年通信利用動向調査について、お伝えしました。
この調査結果から、モバイルルーターを導入するメリット３つ
- インターネット回線は生活に欠かすことのできないインフラです。
WiFi環境を整えたい方は、月額料金が安く設定されていることが多いモバイルルーターはおすすめ！ - 急なテレワークで困った時、工事不要で導入が簡単！
- モバイルルーターには、契約端末ごとに固有のSSID・パスワードが設定されているので外出時でも安全に使用可能！
今回は、総務省で毎年発表している通信利用動向調査の令和３年度についてお伝えしたいと思います。